【鑑定評価の方式】

鑑定評価書は、日本語（不動産鑑定評価基準準拠）、英語（USPAP,IVS準拠）でご提供しています。

価格を求める鑑定評価の場合、原則として次の方式を適用して評価を行います。
・原価方式（積算価格）‥ 不動産の再調達に要する原価（費用性）に着目して価格を求めます。
・比較方式（比準価格）‥ 不動産の取引事例等（市場性）に着目して価格を求めます。
・収益方式（収益価格）‥ 不動産から生み出される収益（収益性）に着目して価格を求めます。
但し、戸建住宅や事務所では取引事例比較法の直接適用が困難な場合がほとんどです。
また、既成市街地内の更地については原価法の適用が困難です。
なお、マンション用地・戸建住宅分譲地となりうる土地については開発法を適用します。


【正式な鑑定評価の重要性】

バリュー ワーカーズでは、十分な調査に裏付けられた「正式鑑定」のご利用をお勧めしています。
物件種類によっては、各方式から得られる試算価格にかなり差が生じる場合があります。
個人の住宅と異なり、賃貸ビル等では取引きの際に収益性が重視されています。
このような場合、原価方式だけで評価しても役に立たない場合があります。
また、収益方式が適用されていても理由なしでは信頼性がありません。


【鑑定評価のご依頼に関して】

次の点が不明瞭だと、鑑定評価の信頼性が低下する可能性があります。
1. 鑑定評価の目的や条件が異なると評価額も異なる場合があります。
2. 金融機関の評価では、担保掛目を乗ずる前段階の評価額なのか、掛目を乗ずる必要のない
    処分価格なのかご連絡ください。
3. 建物内の実地調査を行えるよう段取りをお願いいたします。


【鑑定評価に必要となる資料】

必要な資料が不足すると、鑑定評価の精度が低下する場合があります。
不動産鑑定士には「不動産の鑑定評価に関する法律」により厳格な守秘義務が課されています。
それを前提に、十分な資料のご提供をお願いいたします。

必要となる資料については、個別に、ご連絡いたします。

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A million crimson roses